不動産取引ガイド

家を買うなら考慮したい省エネなどの住宅性能をご存知ですか?!

2019年に入り、住宅購入を検討されている方も増えているかと思います。

さて、当社では不動産購入時には資産価値の下がりにくい住宅購入をご提案させていただいていますが、不動産購入をされる際に快適な住空間に住むための住宅性能も重要であると考えます。

ちなみに住宅性能については『耐震性』、『省エネ性』、『バリアフリー性』、『耐久性』が挙げられます。

そのような中、本日は我慢や努力をしなくても光熱費が抑えられ、一年中快適な室内環境で暮らす事ができる『ZEH(ゼッチ)(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)』について解説をしたいと思います。

まず初めにZEH(ゼッチ)(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」です。

ZEH(ゼッチ)の定義は、毎年制度が変わることで変化しているのが現状のようです。昨年は2018年度版のZEHの仕組みについて、大きく変化した年でした。

一昨年度までは、二種類だったZEHが、今年度から5種類に増加しております。基本は、同じような考え方で運用されているようですが、それぞれ特例が増え、ZEHを取り入れ易くなったと考えていいようです。

ZEH+(ゼッチプラス:最も高スペック)

ZEH基準のUA値(強化外皮基準)を満たし、一次エネルギー消費量の削減率が25%以上であり、太陽光発電で100%以上の省エネを達成している住宅。

HEMS設置も必須であり、①さらなる強化外皮基準(1,2地域0.30W/㎡・K 3~5地域 0.40W/㎡・K 6,7地域 0.50W/㎡・K)、②高度エネルギーマネジメント、③電気自動車を活用した自家消費の拡大措置の3要素のうち2要素以上を採用する事が求められています。

ZEH+の公募方法は、ZEHビルダーごとに事前枠付与となります。

平成31年度以降は予算等の変更がありえますが、事業者は4月に公募される枠付の公募に対し、新築予定戸数を提案し、採択された戸数の範囲内で要件を満たす住宅に対し補助を受けられる予定となりそうです。

Nearly ZEH+(ニアリーゼッチプラス:真ん中のスペック)

ZEH基準の外皮性能を満たし、一次エネルギー消費の削減率が25%以上であり、太陽光発電により、100%未満75%以上の省エネを達成している住宅。

HEMS設置も必須で、①さらなる強化外皮基準(1,2地域0.30W/㎡・K 3~5地域 0.40W/㎡・K 6,7地域 0.50W/㎡・K)、②高度エネルギーマネジメント、③電気自動車を活用した自家消費の拡大措置の3要素のうち2要素以上を採用する事が求められています。

但し、寒冷地(地域区分 1・2地域)、低日射地域(日射区分 A1・A2)又は多雪地域(垂直積雪量100cm異常)に限ります。

ZEH(ゼッチ:3番目に高スペック)

ZEH基準のUA値を満たし、一次エネルギー消費量の削減率が20%以上であり、太陽光発電で100%以上の省エネを達成している住宅。HEMSも設置も必須です。

ZEHの公募方法は、建築主による先着方式となるようです。

Nearly ZEH(ニアリーゼッチ::2番目に低スペック)

ZEH基準のUA値及び一次エネルギー消費量の削減率の基準を満たし、太陽光発電により、100%未満75%以上の省エネを達成している住宅

但し、寒冷地(地域区分 1・2地域)、低日射地域(日射区分 A1・A2)又は多雪地域(垂直積雪量100cm異常)に限る

ZEH Oriented(ゼッチオリエンテッド:最も低スペック)

ZEHの定義に基づき、都市部の狭小地(北側斜線制限の対象となる用途地域であって敷地面積が85㎡未満である土地)に建築される住宅。但し平屋は除きます。

ZEH Orientedでは太陽光による創エネ(再生可能エネルギーの導入は必要なし)は求められません。

いずれにせよ、これからの日本の住宅はZEH等の省エネ住宅が増えてくることが予想されます。その為、これから不動産購入をする際には家の状態や性能面を第3者(次の買い手等)にも伝えられるようなコンディションが求められてくるかもしれません。

まだあまり普及しているとは思いませんが、国土交通省が設けた『安心R住宅』制度の中にも自分のコンディションの開示が求められています。

そのような住宅性能についても把握しておく時代が近づいているのかもしれませんね。

法人営業部 犬木 裕

 

リフォームと建て替えどっちにしますか?前のページ

「家庭裁判所の許可」が必要な不動産取引次のページ

ピックアップ記事

  1. 建物インスペクションを実施する最適なタイミングとは?
  2. その家は人口減少した将来でも売ることができる家ですか?
  3. 土地価格の相場を知る方法
  4. 危険な場所は 地形図で見分ける
  5. 買ってはいけない物件を自分でチェック

関連記事

  1. 不動産取引ガイド

    住宅を購入する際の販売図面に記載されてますが、あの数字の意味ご存知ですか?

    今更聞けない!!建ぺい率・容積率について…建ぺい律とは、建築面…

  2. 不動産取引ガイド

    不動産でよく聞く『坪』の意味とは?~歴史から日常までの活用法~

    不動産業界や建築関連の話題を振る舞う場面でよく耳にする「坪」という単位…

  3. お金・ローン・税金

    2018年には「マンション節税」は防止される?!相続税の評価額に規制が・・・?!

    総務省と国税庁は2018年にも、価格の割に相続税が安くて済む高層マンシ…

  4. 不動産取引ガイド

    住む街を決める時に重要視することは何ですか?

    住宅購入する時に、住む街を決めて探し始める方が多いと思います。…

  5. 不動産取引ガイド

    「不動産価格が上がってしまった!」それ以上に注意が必要なこと?!

    ■不動産価格が上昇、様々な値上げリスクに備える?!現在、不動産価格…

  6. 不動産取引ガイド

    ローン審査に必要な納税証明書と課税証明書の内容と入手方法

    住宅ローンの審査などで必要になる納税証明書や課税証明書。日常生活に…

  1. お金・ローン・税金

    2020年4月 フラット35金利のご案内
  2. 不動産取引ガイド

    平成12年5月以前の木造住宅 90%超の住宅が耐震性不足!?
  3. お金・ローン・税金

    住宅ローン控除を理解しておきましょう。
  4. 不動産取引ガイド

    ポケモンGOのジムまで徒歩5分
  5. 不動産取引ガイド

    ディスポーザーの交換時期は?
PAGE TOP