© 戸建てリノベINFO All rights reserved.

壁補強1カ所と劣化改修だけで 耐震基準をクリア

中古木造住宅の購入には、
建築士による建物インスペクションが欠かせません。

馴染みのあるエリアでの住宅購入を検討していたAさんの目に留まったのは、築22年の木造住宅でした。昭和56年6月以降の「新耐震」と言われる時期の建物ではあるものの、中古住宅の購入ということもあり、住宅の性能について多少の不安を感じていたAさんは、本物件を購入するに当たって建築士による建物インスペクションを実施して住宅性能を確認することにしました。
建築士による建物インスペクションの結果、床下に漏水が原因とみられる腐朽が見つかり、また、外壁に構造に影響を及ぼす可能性のあるひび割れが発見されました。耐震診断の結果は「0.84」。築20年を超える木造住宅のため、そのままでは住宅ローン減税の対象となりません。今回の物件のように、たとえ「新耐震」の建物でも耐震基準を満たしていないケースは多くあり、リニュアル仲介では今の耐震基準となった平成12年5月までに建築された木造住宅を購入する場合は、建築士による建物インスペクションで耐震診断を行うことをお勧めしています。ただ、耐震基準を若干下回るものの、1ヶ所の壁補強と床下や外壁などの劣化改修を行う程度で、それほど費用を掛けずに耐震基準を満たすことができるとわかりました。
Aさんは耐震改修に加え、指摘された劣化箇所の改善工事を行い、また、建物性能の維持・保全のために屋根・外壁の塗装工事も行うことにしました。中古住宅購入では引渡しを受けた後の雨漏れなどの不具合が懸念されますが、劣化改修工事を実施したことで、引渡しから最長5年間、最大1000万円の既存住宅売買瑕疵保険に加入することもできるようになりました。
さらに築年相応の使用感があったお風呂やトイレ、キッチンなどの住宅設備も最新のものへ一新。気持ち良い住空間に大満足のAさんです。住宅ローン減税も対象となり(最大200万円控除)、さらに5年間の既存住宅売買瑕疵保険に加入することもでき、安心して暮らせる理想の我が家を実現できました。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

関連記事

「家に地下室を作るメリットとデメリット」

家を買うのではなく、家を建てたいと思っている方 東京都心部周辺では、広い敷地を購入してゆったりとした戸建てを建てるのが難しいといった問題が…

私道にまつわるトラブルとは?

一般的に不動産購入において、「私道」には気を付けよう、と言われています。 トラブルが起こるケースがあると言われていますが、具体的にはど…

中古住宅取引におけるリフォーム費用の考え方

中古住宅の取引を安全に進めるためには、リフォーム費用のうち特に改修費用の把握が重要なポイントとなります。ここではリフォーム費用の考え方をご説…

AI住宅・スマートハウス・スマートホームの違い

最近、AI住宅・スマートハウス・スマートホームなどの住宅がありますがどういうものなのでしょうか。 AI住宅とは AIの技術によっ…

2018 年5月度の不動産相場

公益財団法人東日本不動産流通機構(通称:東日本レインズ)から、2018 年5月度の不動産流通市場動向が発表されました。以下、首都圏エリアの中…

ページ上部へ戻る