先日、お客様と印象的なやり取りがありました。
弊社で売却活動のお手伝いをしている空家の物件について、お客様から電話でお問合せがありました。
いつものように、売却理由や、前面の道路が私道である旨など、ご説明をしたのですが、他のお客様と少し反応が違います。
普段であれば、
「そうなんですね。」といった相槌なのですが、
このお客様は、
「そうですよね。知ってます。」といった相槌をします。
話し方の癖なのかとも思いましたが、しばらく言葉を交わしていると、どうやら本当にご存知の様子。詳しく事情を聴いてみると、実は、弊社にお問合せになる前に、物件の所有者の方（＝売主さん）に直接ご連絡をとっており、そのとき売主さんから、「売却については、リニュアル仲介 石川さんに依頼しているので、詳しくは、そちらに問い合わせてもらいたい。」とのお話があったとのことでした。
売主さんの情報はどこにもでていないのに、どのように連絡をとることができたのでしょうか？
回りくどくなりましたが、答えは本日のタイトルです。
だれでもネットで登記簿謄本（※）を取って、所有者が誰かを確認することができるのです。
◆登記情報サービス
http://www1.touki.or.jp/gateway.html
取得の際に情報として必要な地番や家屋番号（建物の場合）は、登記情報サービスで検索することもできますし、検索方法がわからなければ、管轄の法務局に電話をすれば、地番や家屋番号を教えてもらえます。
管轄の法務局は、「物件所在の市区町村＋法務局」でネット検索すればすぐにでてきます。
謄本には、電話番号は記載されていませんので、お手紙や訪問などで連絡をとることになります。もちろん謄本を取るのにもお金がかかりますし、場合によっては売主さんに不審がられることもありますので、あまり一般的な方法とは言えませんが、情熱がある方は、こんな方法もあります。
また、ほとんど趣味の領域になりますが、同じ方法で、例えば「代々木ビレッジの所有者はだれだろう？」とか、「平等院鳳凰堂の所有者はだれだろう？」といったことも、調べることができます。
（知ったところで意味がないのですが。また、登記は義務ではないので、100％所有者であることを証明するものでもありません。）
※厳密には、登記簿謄本ではなく、利用者が請求した時点において登記所が保有する登記情報と同じ情報を、インターネットを使用してパソコンやスマホの画面上で確認できるものです。「閲覧」と同等のサービスであり、登記事項証明書とは異なり、証明文や公印等は付加されません。
