歴史的に災害の被害が大きかったエリアや、大きな被害が予想されているエリアは注意が必要です。
東日本大震災以降、湾岸タワーマンションなどの分譲マンションは防災対策を大幅に見直し、マンションに免震・制震装置を採用したり、72時間エレベーターを動かすことが出来る非常用発電機、救急箱や生活用品を収納した防災倉庫などを設置するなど、防災対策を強化している物件が多くなってきています。
しかし、大地震が起きるその瞬間は、自分や家族がマンション内にいるとは限りません。また、非常用発電機で賄える時間内で電気が復旧するとも限りませんし、配電施設が被災する事もあります。居住予定のマンションが存在する街の標高、地盤、浸水可能性、液状化想定などの安全性は、是非確認しておくことをおすすめします。
特に、活断層がある、液状化が起きる、低地で水没する可能性があるなど、地震・水害被害想定マップやハザードマップ等で相当の被害が予想される場所に建つマンションには注意が必要で、地震や水害が起きて被害が出たら資産価値は下がるリスクがありますので注意しましょう！
