© 戸建てリノベINFO All rights reserved.

耐震を中心にリフォームを行い各種補助制度をフル活用

自治体の耐震診断・耐震改修の補助制度を活用!

 Aさんが購入されたのは築40年の木造戸建て住宅です。古い住宅にはよく見られた1階を和室中心に仕切られた、典型的な日本家屋でした。
 この物件は旧耐震と呼ばれる時期の建物で、自治体による耐震診断や耐震改修工事などに対する補助制度が利用できる年代の建物になります。ただ、自治体の補助制度は居住要件などが定めれれているケースがあり、手続きの過程で所有権移転などが関係する不動産取引に対応していない自治体が多く、また、制度の手続きにかかる時間と不動産取引のスピードが合わないなど、なかなか活用できないのが実情です。
 Aさん邸を担当した事業者が自治体の補助制度に精通していたため、耐震診断・耐震改修の補助金を利用しつつ、耐震基準適合証明書発行により、住宅ローン減税の対象になるなど、結果的に住宅取得支援制度をフルに活用した取引となりました。
 Aさんが行ったリフォームは、和室中心の間取りを約20帖の大きなリビングに変える間取り変更リフォームが中心となりました。耐震改修工事は、もともとの施工状態が良く、特に基礎が大丈夫だったので、間取り変更とあわせて壁の下地材を耐力壁に変更する工事が主な工事内容になります。古めの木造戸建てを検討する場合は、Aさんのように耐震を中心にリフォーム内容を検討すれば、間取りを現代風に最適化することが可能です。


 リフォームの仕上がりに対するこだわりが強く、Aさんご家族はリフォームのショールームへ足繁く通って内容を吟味し、工事前も工事中も多くの打ち合わせを重ね、幾度となくプラン変更を行い、ようやく完成に至りました。とにかく仕様を決めるのに苦労しましたと工事業者は振り返ります。最終的に古臭い雰囲気は一新され、大きなリビングのある気持ちの良い空間を実現することができました。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

関連記事

自宅マンションの売却価格(販売履歴など)を一瞬で判定?!ぜひ、14万棟以上の全国マンションデータベースをご覧下さい!

自宅マンションの売却価格(販売履歴など)を一瞬で判定?!ぜひ、14万棟以上の全国マンションデータベースをご覧下さい! 〇マンション売却…

2019 年3月度の不動産相場

公益財団法人東日本不動産流通機構(通称:東日本レインズ)から、2019 年3月度の不動産流通市場動向が発表されました。以下、首都圏エリアの中…

新築建物は誰のものか?建築請負契約と施主の関係

今回は、新築建物の建築を建設会社にお願いした場合、いつから依頼者のものになるのか、というお話です。 ポイントは、建築中の建物は誰のもの…

地震保険の割引制度

住宅購入の際に欠かせないのが火災保険ですが、火災保険とセットで加入を検討したいのが地震保険です。 地震が原因の火災の場合、地震保険に加入し…

知らないと損をする3000万円控除とは!?

日本の不動産税制では、自分が住む目的で所有している住宅(住居用財産)について「3000万円の特別控除」、「軽減税率の特例」、「買換えの特例」…

ページ上部へ戻る